iDeCoって聞いたことあるけどよくわからない。
老後のための貯金がなかなかできなくて心配だ…。
などのお悩みや不安がある方も多いのではないでしょうか。
老後の資金は、税制優遇制度のあるiDeCo(イデコ)で節税効果を最大限受けて、賢く貯蓄を積み立てることをおすすめします。
今回は「iDeCo(イデコ)はどういう仕組みでどれくらいお得なのか」「老後を安心して迎えるためにiDeCo(イデコ)は必要なのか」という視点で説明をしていきます。
老後の不安を解消して安心な将来の実現のために、この記事を読んで、今からiDeCo(イデコ)を始めてみてはいかがでしょうか。
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税制優遇のあるiDeCo(イデコ)はどれくらいお得な制度なの？
iDeCo(イデコ)とは、自分で掛金を積立・運用をして、節税効果のある国の年金制度で、次の3つの場合に節税効果があります。
・掛金を積み立てたときに、掛金が全額所得控除
・積み立てたお金が増えたときに、利息・運用益が非課税
・60歳以降にお金を受け取るときに受、一定額まで所得控除
これらの税制メリットを受けながら、老後の生活に備えたい方にはおすすめな制度です。
それぞれの非課税や所得控除に関する具体的に解説していきます。
掛金が全額所得控除
掛金を積み立てたときは、月々の掛金が全額所得控除の対象となると、課税所得が減り、当年分の所得税と翌年分の住民税を軽減することができます。
月々の掛金の上限額は職業により異なります。
例として勤務先に企業年金がない年収600万円(所得税率20％)の会社員が、年間上限掛金で積立をした場合の年間節税効果は、8万2,800円となります。所得税が源泉徴収されていない場合は確定申告時に税額が軽減されます。
専業主婦等、納税額がない方は節税効果はありませんので注意が必要です。
利息・運用益が非課税
「積み立てたお金が増えたとき」は、運用によって発生した利益には20.315%の課税が発生します。しかし、iDeCo(イデコ)の場合はこれが非課税となり、大きな節税効果を期待することができます。
こちらは、毎月2万3000円の掛金を25年間積み立てて、年率3%で運用した場合の資産シミュレーションです。30年間運用したことによる運用収益に対してかかる約20％の税金(約67.1万円)が０円となります。
※金融庁資産シミュレーション参考
受け取り時も一定額まで所得控除
60歳以降にお金を受け取るときも節税効果が期待できます。60歳以降にiDeCo(イデコ)で積み立てたお金を一時金として一括で受け取る方法と年金形式で受け取る2つの方法があります。
このどちらにおいても、一時金の場合は退職所得控除が適用、年金の場合は公的年金等控除が適用されますので、節税の効果を得られるのです。
また掛金を30年間積み立て、給付金を一時金（一括）で受取る場合は、一時金の受取が1,500万円まで課税なしとなります。
iDeCo(イデコ)に向く人、向かない人と注意点
iDeCo(イデコ)はお得な国の節税効果のある制度ですが、誰もがiDeCo(イデコ)をすることで上手に税制優遇を受けられるという訳ではありません。
そこで、iDeCo(イデコ)に向く人と向かない人とiDeCo(イデコ)の注意点を説明していくので、自身に置き換えてiDeCo(イデコ)を活用することで将来の資金を上手に貯めらるのか考えてみてください。
iDeCo(イデコ)に向いているのはこんな人！
iDeCo(イデコ)は、所得税からの控除且つ60歳まで引き出せませんので、税金をおさめていてしっかり貯金をしていて余剰資金がある人には向いています。
iDeCo(イデコ)は老後のためなので、短中期向けの貯蓄がある人は少しずつでもiDeCo(イデコ)に資金を回すのはおすすめです。
iDeCo(イデコ)に向かないのはこんな人！
無職や専業主婦など、所得税を払っていない人は節税メリットはありません。
また60歳まで引き出せないので、お金の備えがない人は貯蓄を優先するようにしてくださいね。
iDeCo(イデコ)を上手に活用するための３つの注意点
iDeCo(イデコ)を上手に活用するために、次の点を注意して行いましょう。
・60歳まで引き出せない
・口座開設費と維持費がかかる
・受け取り方によって課税対象になる
老後にどのくらい貯金があれば安心できるか？
老後資金の必要額は生活レベルによって異なりますが、あくまで平均的なケースにおいて、金融庁の金融審議会「市場ワーキング・グループ」は、「高齢夫婦の世帯で老後の30年で約2,000万円が不足する」という試算が示されました。
老後2,000万円不足というのは、あくまでも2019年時点での試算にはなりますが、今後も寿命が延びることが予測され退職金も減少傾向にあるので、2,000万円の貯蓄はできそうだから安心とは言えない可能性があります。
老後やその他将来に起こりうる必要資金の平均については、こちらの記事をぜひ参考にしてください。
iDeCo(イデコ)で老後資金2,000万円を確保するには？
iDeCo(イデコ)で老後資金2,000万円を確保するには？
「老後2,000万円」確保できても今では安心と言えない可能性はありますが、少しでも老後の不安が解消できるよう、iDeCo(イデコ)の節税効果を最大限に活用して老後資金を確保していきたいところです。
iDeCo(イデコ)で2,000万円の資金を確保していくには、毎月2.3万円を3％の利回りで運用した場合、38年7ヶ月の時間が必要になる想定です。貯金であれば、72年4ヶ月と約2倍もの時間がかかる計算となります。
こちらの表からいかに時間と複利効果が有効かがお分かりになるかと思います。
貯金だけでは難しくても、複利効果や非課税枠を最大限に利用して、賢く老後資金の確保をしていきましょう。
まとめ
今年こそiDeCo(イデコ)をデビューして、時間と節税効果を賢く利用して、老後の心配を解消していきませんか？
iDeCo(イデコ)はお得な税制優遇制度がありますが、60歳まで引き出せないなどのデメリットも考慮して、予備資金がしっかり確保できている人にはおすすめな制度です。
年率3%で毎月2.3万円を約38年間で2,000万円確保できれば、老後の不安も少しは解消できるのではないでしょうか。1,000万円であれば、24年7ヶ月間年率3%での運用が必要となる計算です。
老後はまだ先と思っている方も、投資は少しでも早く始めて時間を味方につけた方がとっても有利です。
老後の不安を解消して安心な将来の実現のために、この記事を読んで、今からiDeCo(イデコ)を始めてみてはいかがでしょうか。
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